資料請求
OCAの魅力や
先輩のスクールライフを知ろう!
認定ネットワークディフェンダー(Certified Network Defender・通称CND)は、ネットワークセキュリティ対策の知識と技術を認定する資格です。セキュリティの「防御」「検知」「対応」「リスクの予見」のスキルを身につけたネットワークエンジニアを目指します。情報セキュリティやe-ビジネスの専門知識やスキルに関する証明や講座などを提供しているEC-Council International(電子商取引コンサルタント国際評議会)の認定資格の1つで、国際的に高い信頼性と認知度があり、世界中の企業や組織に広く受け入れられています。
同じEC-Councilが認定している資格で認定ホワイトハッカー(Certified Ethical Hacker・通称CEH)があります。CEHが攻撃者と同様のスキルを用いてペネトレーションテストや脆弱性評価を行うのに対して、CNDはあくまで「防御」に焦点を当てたスキルを身につける点で違いがあります。
EC-Council公式トレーニングでは、「防御」「検知」「対応」「リスクの予見」の4つのスキル習得を目指して包括的かつ実践的に学習します。日本では、EC-Councilの代理店であるグローバルセキュリティエキスパート株式会社(GSX)が日本語による3日間もしくは4日間の公式トレーニング「CNDコース」を提供しています。サイバー攻撃に強いネットワークを構築するだけでなく、攻撃や問題が発生した時に事態の悪化を最小限に抑えられるスキルが身につきます。
多層防御、適切に設計、実装、施行されたセキュリティポリシー、セキュリティアーキテクチャー、正しいセキュリティコントロールの限界
トラフィック監視、ログ管理、ログ監視、異常検知
インシデントレスポンス、フォレンジック調査、事業継続、ディザスタリカバリ
リスクと脆弱性の評価、アタックサーフェス分析、脅威インテリジェンス
CNDの試験を受験するには、EC-Councilが承認した公式トレーニングを受講するか、2年以上の情報セキュリティの経験を持っている必要があります。2年以上の情報セキュリティ経験がある場合は、公式トレーニングを受けずに受験できますが、実務経験を証明する書類の提出が必要です。EC-Councilは、提出された書類を審査し、要件を満たしているかを判断します。
EC-Councilの公式トレーニングを受講して受験する場合・トレーニングなしで受験する場合、GSXのCNDコースを受講して受験する場合などで費用は異なります。GSXのCNDコースは327,800円(税込)〜となっています。
※OCAはEC-Councilの認定アカデミア校のため、受験費用はアカデミア価格となります。
GSX社のCNDコースを受講する条件には、以下の内容を理解できることが推奨されています。
1.ネットワークの概念について基礎的な知識を有していること
(ネットワークエンジニアとして2~3年程度のご経験)
2.Cisco CCDAまたはCCNA、CompTIA Network+またはSecurity+、IPAネットワーク
スペシャリストの資格保有者または同等のスキル保有者
※下記のような実務経験があると講座内容がより理解しやすい
・ネットワークの監視
・各種サーバの構築
・ネットワーク構築/運用
・ネットワークトラブルシュート
・パケット解析
上記内容を理解した状態で、3、4日間の実践的なトレーニングによりCNDとしてのスキル習得を目指すため、独学やトレーニングなしで受験の場合は相応の知識とスキルが求められます。IT系専門学校や大学の情報セキュリティに関連する学部などで基礎から応用までしっかりと学ぶことが必要です。
OCAは、EC-Councilの日本初の認定アカデミア校です。国内で唯一、CNDを授業で学んで資格の取得に挑戦することができます。
2022年度は6名のOCA生がCNDに合格しました。
問題数100問、合格基準70%以上、試験時間は4時間、出題は選択式です。
CNDの資格を維持するには、80ドルの年会費の支払いとECEクレジットの取得が必要です。ECEクレジットとはCNDホルダーになった後も継続してセキュリティに関する勉強や活動を行っていることを証明するためのポイントで、3年間で120クレジット取得することでCNDの資格が継続されます。認定される活動内容は、JNSAなどの団体活動への参加、情報セキュリティに関する講演会などでのスピーカー及び聴講、WGや勉強会の運営及び参加、ホワイトペーパーへの執筆やレビューなどがあり、EC-CouncilのASPENポータルから申請します。
CNDはネットワークの脅威の特定と保護、インシデントレスポンス、脆弱性の診断と緩和、セキュリティ戦略の開発などの業務を行うことが期待されます。さまざまな業界で、セキュリティアナリスト、セキュリティエンジニア、セキュリティコンサルタント、セキュリティオペレーションセンター(SOC)アナリストなどの職業で役に立ちます。